DONATIONS立教新座へのご支援(ご寄付)

立教新座中学校・高等学校では、教育・研究活動の充実、学生生活の向上のために皆様のご芳志を有効に活用しております。どうぞ本校の取り組みをご理解いただき、募金活動にご賛同賜りたく、よろしくお願い申し上げます。

教育研究事業振興資金

学習条件や教育環境の整備、維持、発展のために保護者の皆さまにお願いしている寄付金です。「教育研究事業振興資金」へのご協力のお願いの趣旨をご理解いただき、寄付金にご協力賜りますようお願い申し上げます。

「教育研究事業振興資金」へのご協力のお願い

2024年度「教育研究事業振興資金」へのご協力のお願い
保護者の皆様におかれましては、日頃から本校の教育に対してご協力を賜り、厚く御礼申し上げます。立教学院は、1874年に東京の築地に私塾として創立して以来、「キリスト教に基づく人間教育」を建学の精神に掲げ、教育活動を展開して参りました。本校は、この建学の精神を踏まえて、学院の一貫連携教育の目標である「テーマを持って真理を探求する力」と「共に生きる力」の育成を目指して、新時代に相応しい教育を行うべく諸課題に取り組んでいます。その具体的な取り組みとして、多様な選択科目が配置された本校独自のカリキュラム展開や、少人数教育の推進等が挙げられます。高校選択科目において英語以外に9つの第二外国語講座を開講しているほか、多くの教科科目で習熟度別授業(中高共通)を導入しております。また、2014年度からは、人間形成にとって最も重要な年代において個の理解を深めるために、生徒数を増やさずに中学全学年を6クラスに変更しております。このように、引き続き中等教育段階での教育内容の充実や教育方法の改善に努めて参ります。

他方、近年は、教育の諸課題に対応するとともに、喫緊の課題である教育環境の整備を進めております。2014年度には現在の本館と体育館を竣工し、同時に生徒の課外活動の拠点となる学友会館をリニューアルいたしました。さらに、学院との共用施設として全天候型陸上競技場(セントポールズ・フィールド)と屋内温水プール(セントポールズ・アクアティックセンター)を整備いたしました。どちらも公式記録を認定できる公認資格を取得しています。2018年度にはサッカー場の人工芝化工事が完了し、より安心で快適なグラウンドに生まれ変わりました。2021年度には、チャペル脇に佇む温室とその一帯を「シオン植物園」として一新し、植物観察等を教科教育に取り入れました。2021年度から2022年度にかけては、全館および周辺グラウンドにWi-Fi設備を敷設し、全教室に電子黒板・大画面プロジェクター等のAV機器を完備する等、ICT教育環境の充実を図る一方で、専門のICT支援員を配置して教員の指導力の向上を図り、積極的にICT教育を展開しております。2022年度には、図書館、サッカー場、テニスコート等の照明LED化と本館上層階教室の全熱交換器設置を行い、省エネ対策や熱中症対策に取り組みました。2023年度には、前年度に続いて本館と体育館の照明をLED化した他、体操場の床の更新、中高ホームルーム教室の窓ガラスへの飛散防止フィルム貼付とカーテンの交換を行い、安全で快適な環境づくりに努めました。更に、2024年度には、セントポールズ・フィールドの公認資格更新を始め、PC教室の機器の刷新と中学ホームルーム教室の床の張り替え等が予定されております。今後も引き続き学習条件の向上を目指していく所存です。
こうした教育環境や学習条件の整備のため、綿密な財政計画を策定し冗費の削減を実施しておりますが、今後さらに維持・発展させていくためには、関係者の方々からのご支援を仰がなければなりません。

つきましては、保護者の皆様に、下記により「2024年度教育研究事業振興資金」(寄付金)へのご協力を賜りたく、ここにお願い申し上げる次第です。振興資金へのご協力は任意によるものではございますが、諸般の事情をご賢察賜りまして、是非一人一口以上のご協力をお願い申し上げます。厳しい状況のおり誠に心苦しく存じますが、何卒ご協力いただきたく重ねてお願い申し上げます。

2024年6月
学校法人 立教学院    理事長 福田  裕昭
立教新座中学校・高等学校 校 長 佐藤  忠博

短期・中期事業計画

①中学全学年の1学年6クラス制の維持(少人数教育)
②高等学校の多様な選択科目の維持
③ICT関連のシステム更新および新規計画の整備
④本館、2・3号館、体育館、図書館、学友会館の維持・管理
⑤屋内プール、陸上競技場(全天候型トラックと人工芝フィールド)およびサッカー場の維持・管理
⑥安全対策と省エネ対策の推進

募集概要

1.目 標 額  1億円
2.名  称  2024年度教育研究事業振興資金
3.金  額  1口10万円(一人一口以上、是非複数口のご協力をお願い申し上げます)
4.振込期間  2024年7月1日~2024年12月31日

※ この寄付金は、個人・法人とも税制上の優遇措置(寄付金控除)を受けることができます
詳しくは、立教学院ホームページ「ご支援・ご寄付」をご覧ください

「教育研究事業振興資金」に関するお問い合わせ

〒352-8523 
埼玉県新座市北野1-2-25
立教新座中学校・高等学校総務課
TEL 048-471-6653(直通)
受付時間
月曜日~金曜日 9:00~17:00
土曜日 9:00~13:00
※日曜日・祝日・長期休暇中の一部は業務を停止しています。

立教新座中学校・高等学校 使途指定寄付金

セントポール募金

2024年6月より新たに開始した「セントポール募金」で、使途を「立教新座中学校・高等学校のために」とご指定いただくことで、本校の教育環境整備等に活用させていただけます。
下記、概要をご覧いただき、ご協力賜りますようお願い申し上げます。

募金概要

1.目標額 5億円(毎年)
2.名称 セントポール募金
3.金額
【個人】個人:一口1万円(ご都合に応じ、金額にかかわらずありがたく頂戴いたします。1万円未満のご寄付については、芳名帳への掲載はお名前のみとさせていただきます。)
【法人】指定なし
【団体】指定なし ※立教会、OB・OG会など
4.募金期間 2024年6月1日~2025年3月31日(2025年度以降は4月1日~翌年3月31日)
5.ご寄付の方法(お申し込み・お払い込み方法)
(1)専用払込用紙でのお振込み
払込取扱銀行(下記及び払込用紙裏面に記載しております)またはゆうちょ銀行・郵便局をご利用の場合、払込手数料は無料です。なお、取扱銀行の支店も同様です。払込用紙をご希望の方は、募金室(03-3985-2207)まで申し付けください。
取扱銀行
・三菱UFJ銀行 西池袋支店
・みずほ銀行 池袋西口支店
・三井住友銀行 池袋支店
・りそな銀行 池袋支店
ゆうちょ銀行・郵便局
コンビニエンスストア
 <ご請求先>
 立教学院募金室
 TEL.03-3985-2207
 E-mail.bokin@grp.rikkyo.ne.jp
(2)インターネット募金
インターネット募金では、「一括寄付」に加え、一度のお申し込みで末永いご支援(毎月・毎年)ができる「継続寄付」もお選びいただけます。クレジットカードでのお引き落としも可能です。
6.ご寄付の指定先
「③立教新座中学校・高等学校」とご指定ください。
留学制度の充実や施設設備の向上など、短期・中期事業計画に沿って、学習条件や教育環境の整備、維持、発展のために活用いたします。
※ご指定がない場合は、①学校法人立教学院となり、本校の事業には使用されませんのでご注意ください。
免税措置(税制上の優遇措置)
学校法人へのご寄付については、個人および法人ともに、免税措置(税制上の優遇措置)を受けることができます。
詳しくは、立教学院Webサイト「ご支援・ご寄付」免税措置(税制上の優遇措置)の項目をご覧ください。

寄付を財源とした学内設備整備~「緊急奨学支援」(新型コロナウイルス感染拡大対策等)の活用~

学校法人立教学院では、新型コロナウイルス感染症拡大を受けて、2020年に学院創立150周年記念募金の使途指定寄付として「緊急奨学支援」(新型コロナウイルス感染拡大対策等)を創設し、ご支援を頂きました。この場をお借りして厚く御礼申し上げます。

立教新座中学校・高等学校での活用について報告致します。

2022年度

オンライン授業整備拡充とコロナ禍における空調換気設備の更新の利用

・映像配信用機器整備と授業用屋外WIFI設備設置 18,218,200円(本館教室機器の更新と新規導入)
・本館4階HR教室ロスナイ設置 14,608,330円

計32,826,530円

2021年度

オンライン授業整備の利用(学内及びオンライン双方行える設備の拡充)

・授業教室等の無線LAN設置等整備「wi-fiAP 機器購入」 13,090,000円
・映像配信用機器整備 14,440,000円(本館選択教室機器の更新と新規導入)

計27,530,000円

2020年度

コロナ禍における初期対応の利用

・オンライン授業による各家庭への教材等郵送費 2,200,000円
・映像配信用機器整備 500,000円(ライブ配信機器の購入)
・授業教室の無線LAN設置等整備費 7,800,000円(教員室アクセスポイント設置)
・中学ホームルーム教室のプロジェクター導入 7,200,000円

計17,700,000円

免税措置(税制上の優遇措置)について

学校法人立教学院へのご寄付は、特定公益増進法人に対する寄付金として、個人・法人とも税制上の優遇措置を受けることができます。
詳しくは、立教学院Webサイト「ご支援・ご寄付」免税措置(税制上の優遇措置)の項目をご覧ください。

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